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ビジネス実務関連

財務実務講座

  • 初学者
  • 受験経験者対象
  • 通学

『管理者研修講座 会社の数字を読む!実習財務分析』
マネジメントのひとつとしての財務分析を身に付ける!

管理者の方、また、これから管理者となろうとしている方は、会社の目標達成のために部下をコントロールしていかなくてはなりません。そのマネジメントのひとつである財務分析を実習を通して身に付ける講座です。

講座概要

ガイダンス動画01:59

お申込み受付

日建学院各校窓口にてお申し込みください。
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講座総時間 24時間
受講料

初期費用:17,850

※初期費用には、入学諸費用5,250円とブース使用料12,600円(4回=8時間分)を含みます。

追加ブース使用料として、全講義受講の場合は@3,150×8回=25,200円=総合計:43,050円

お得なフルプランセット:21,000

※最初にお申込み頂くことで、上記総合計がこの金額になります。

受講形態 通学(個別)
≫受講形態についてはコチラより

●使用教材

第一部 「入門 財務分析 個人投資家・経営管理者のために」税務経理協会 富樫清仁著(副読本)
第二部 「企業財務がすらすらわかる入門テキスト」中経出版 富樫清仁著(副読本)
第三部 日建学院オリジナルレジュメ

カリキュラム・講義内容 講師:富樫清仁

  • 第一部 財務分析〜会社の数字を読む・財務数値を経営に生かす

    ■全11回 各90分

    会社の事業活動は、財務諸表(決算書)に集約されます。でも、どれだけの管理者が財務数値を経営に生かしていますか?管理するためには、会社の現状を把握、つまり、会社の問題点を把握し、それを改善する方法を考えなければなりません。その会社の問題点を把握し改善目標を明らかにする技術が財務分析です。
    〜財務分析を身につけて、具体的・科学的に管理しましょう!〜

    1回 財務諸表、損益計算書
    2回 貸借対照表、流動・固定の分類
    3回 財務分析、収益性分析
    4回 資本利用率、使用総資本事業利益率と自己資本当期純利益率の関係
    5回 資本利益率の分解
    6回 売上高利益率の分析
    7回 資本回転率の分析、安全性分析、静態的分析
    8回 動態的分析
    9回 動態的分析
    10回 原価分解から予定損益計算書の作成、分析実習-2 解説
    11回 分析実習-3 解説
  • 第二部 長期的意思決定(設備投資や企業買収等)や短期的意思決定のための財務数値の利用

    ■全6回 各90分

    設備投資等への投資は、実行してしまうと、あとからコントロールできません。投資後は、その設備をなんとか有効利用するしかないのです。これには限界があります。どの会社にも、どの家庭にも1つや2つ、全然使っていない設備や器具があるのではないでしょうか?こんなものは買わなきゃ良かった。『あの設備投資が原因で倒産!』という会社も多々あります。そのような失敗を極力減らすにはどのようにすればいいのでしょうか?そのためには、その設備投資による効果等の将来予測を金額にしたものと、投資額を比較し判断しなければなりません。その技術を身につけるのが第二部です。この技術は提案営業にも有効です。
    〜財務数値を使って設備投資の判断を科学的に行いましょう!〜

    1回 設備投資の経済性の評価の概要
    2回 時間価値(将来価値と現在価値)、資本コスト
    3回 設備投資の経済性の評価方法、回収期間法、内部利益率法、正味現在価値法
    4回 具体的計算例(1)
    5回 具体的計算例(2)
    6回 短期的意思決定、自製か外注か、追加加工するかしないか、最適セールスミックス
  • 第三部 財務数値をシミュレーションするため・予算作成のための簿記入門

    ■全6回 各90分

    『財務数値を読む、経営管理に生かす』ためには、財務数値をシミュレーションする力がなければなりません。また、予算損益計算書は、どの会社も作成していると思いますが、予定損益計算書に伴う予定貸借対照表を作成している会社は少ないのではないでしょうか。資本利益率、資本回転率、売上債権回転率、棚卸資産回転率といった経営指標は貸借対照表がなければ計算できません。そためには、複式簿記の原理・手順を理解しなければなりません。
    〜複式簿記の原理・手順を身につけて、財務数値をシミュレーションできるようにしよう!  予定貸借対照表も作成し、経営管理を科学的に行いましょう!〜

    1回 複式簿記の原理 〜五要素の増減と借方・貸方
    2回 簿記の一巡 〜開始手続きから決算書作成まで
    3回 現金勘定、当座預金勘定
    4回 商品売買
    5回 有形固定資産
    6回 連結会計
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